社会保障費の対策が急務とされているわが国において、厚生労働省により医療費の抑制、医療保険制度改革が進められております。

そのひとつとして、ジェネリック医薬品が注目されており、その使用促進策が打ち出され、ジェネリック医薬品に対する環境整備も為されてきました。

院外処方箋の様式変化により、院外薬局でも患者様と相談しながら、希望に沿った薬剤が選ばれるようにもなりました。

そのような環境下、患者様が望むジェネリックの開発、医師や医療スタッフの求める信頼性を担保するデータの提供などをテーマに、エッセンシャルな（本質的・必須の）ジェネリックの販売に力を注いで参ります。

代表取締役社長　新井 勝